代替着陸地は何を基準に決められている?

航空機が飛行する際には、航空交通管制機関に飛行計画を通報しなければならないのですが、この飛行計画(フライトプラン)にはあらかじめ「何らかの理由で目的地へ着陸できない場合の代替空港」についても盛り込まれています。

基本的に代替空港は「目的の空港から近い空港」の中から決められます。例えば羽田空港なら成田空港、関西国際空港なら伊丹空港というような、比較的近い空港。しかしながら、必ずしも「目的の空港から近い空港」に着陸するわけではありません。そのときの状況によって臨機応変に代替着陸(ダイバート)する場所を決めていきます。

というのも、「目的の空港から近い空港」が場合によっては使えないことがあるからです。もし、目的の空港付近に台風が直撃した場合、その近い空港にも影響が出ていることが考えられます。

そうなると、「どちらの空港にも着陸できない」という事態になることもあります。このようなときは「目的の空港から離れた場所」へ着陸することになります。勿論、燃料は遠方へ代替着陸しても大丈夫なように多く積まれているため、燃料切れの心配はありません。

また滅多にはありませんが、状況によっては民間機が軍事基地に、軍事機が民間空港に代替着陸することもあります。過去には成田空港を目的地にしていた民間機が地震の影響で着陸できずに、横田米軍基地に代替着陸したことがありました。

以上のように、様々な原因で「目的地とは別の場所」に着陸すると、当然のことながら利用客に多大なる迷惑がかかり、クレームが出てしまいます。

利用客の身になれば、想定外の場所に降ろされたら文句の1つぐらい言いたくなるでしょう。スケジュール等も崩れてしまいますし、何より金銭的な問題もあります。しかし、それは航空会社にとっても同じで、燃料代は余分にかかりますし、代替着陸の理由によっては、利用客への交通費等を負担する必要があり、負担額は大きなものになってしまいます。

また、航空機やクルーのスケジュール等も崩れることでフライトスケジュールに支障が出てしまいます。

因みに、代替着陸の理由が悪天候の場合や代替着陸の可能性があることを了承して搭乗した場合、利用客の損害に関して免責になります。ところが、エンジントラブルや機材の不備等による代替着陸は、航空会社側に責任があるため、利用客への交通費等を負担することになります。

関連記事

おすすめ記事

ページ上部へ戻る