予約した旅客機をキャンセルするには・・・
旅客機に搭乗する際はかならず予約をしますが、予定変更や急用で、実際には搭乗できなくなってしまうことがあります。確率論として、１００人に一人くらいは、予定変更で予約機に乗れなくなると言われているそうです。
予定の飛行機に乗れないとなると慌てるものですが、まずは落ち着いて「早く航空会社に連絡する」ことを考えましょう。
＜キャンセルの連絡は「早めに」＞
急用などで予約機に乗れないとわかったときは、なるべく早く航空会社に連絡してください。
常識的に考えてもキャンセルの連絡は早めがいいように思われますが、理由はそれだけではありません。キャンセルの時間帯や予約機の目的地によってキャンセル手数料が大きく違い、それにともなって返金される金額も変動するからです。
キャンセルの申し出は「出発日の翌日から起算して１０日以内までに」とされていますし、無理をする必要はありませんが、できれば「予約機の出発時刻前に連絡」を目指したいものです。
＜キャンセルの連絡方法＞
おすすめは電話連絡。必要な内容は「キャンセルの便名」「予約番号」「氏名」です。あらかじめ航空会社の予約センターの電話番号を控えておくか、手早く検索できるかどうか確認しておいてください。
他にもインターネットと窓口でキャンセルができますが、手数料は「いつ航空会社にキャンセルの連絡をしたか」がポイントです。
「急なキャンセルで、受付の人が気分を害しそうで言いにくい」と心配される方がいますが、やむを得ず予定が変わってしまうことは誰にでもあります。普通に「キャンセルをお願いします」と言えばいいだけなので、気にしすぎないでください。
時間に余裕があり、インターネットでもよい場合は「予約確認・変更・取消」のページを開くと、自分の予約した内容のところに「取消」というリンクもあるはずです。そこからキャンセルできます。
コンビニエンスストアで購入した場合は、航空会社のホームページや電話予約センターでキャンセルの手続きができます。キャンセルも返金も、手続きにはコンビニで購入した際の「お客様控え」のレシートが必要となります。
＜キャンセルの理由について＞
旅客機がフライトをキャンセルする場合、航空会社の都合か、ほかのやむをえない理由かによって、乗客にどう対応するかが決定されます。
ですが、乗客のキャンセルについては、乗客自身の理由か、天候や交通機関など他の理由かは関係ありません。「飛行機に乗れなくなったら、連絡はなるべく早く」ということだけを憶えておけばよさそうです。
ただし、急病の場合に限って、違う対応をしてもらえることがあります。乗客および乗客の同行者の急病で旅行不可能となった場合、医師の診断書などを提出すると、払戻手数料・取消手数料なしでキャンセルできることがあるのです。
ただし、払戻手数料・取消手数料の合計金額は目的地などによって大きく変わりますし、診断書発行の費用も病院によって違います。かえって手間や費用が高くつく可能性もあるので、航空会社や病院とよく相談してください。
＜キャンセルにかかる手数料＞
旅客機のキャンセル手数料は「取消手数料」と「払戻手数料」の合計金額となります。
「取消手数料」は、定価で買ったか割引で買ったかなど、購入時の条件によって違い、航空会社のホームページに一覧表が掲載されています。普通運賃だとは取消手数料は無料、その他の場合は数千円となることが多いようです。
「払戻手数料」は、航空券も含めてキャンセルするときにかかる手数料です。
日付などを変更するが飛行機には乗るという場合、航空券はそのまま持っている形なので、払戻手数料はかからないことになります。飛行機への搭乗そのものをとりやめるときに、必要になる手数料です。金額は航空会社ごとに違いますが、数百円のことが多いようです。
＜キャンセル後の返金について＞
キャンセルの手続きが終了すると、航空券を購入した金額が返金されます。返金の際には、所定の取消手数料と払戻手数料が差し引かれるのですが、キャンセルの時間帯や航空券の種類によっては差し引かれる金額が多くなり、場合によっては返金なしとなることがあるのです。
返金は支払った時と同じか、それに近い方法で行われます。
航空会社の窓口で現金で航空券を購入した場合は、返金も同様に、航空会社の窓口で現金によって行われます。クレジットカードで支払った時はクレジットカードに返金されます。返金額が高額の場合に限って、クレジット会社が引き落とし口座に銀行振込を行うことがあります。
旅行会社を通して航空券を購入した場合は、キャンセルも返金も旅行会社で行われ、返金の方法も、旅行会社に現金で支払った時は現金で払戻、クレジットカードで支払った時はクレジットカードで払戻しとなります。
